平均は約1,984万円、中央値は約885万円

総務省「家計調査（貯蓄・負債編）」などの2025年最新データに基づく公的データでは、二人以上世帯の貯蓄現在高は、平均約1,984万円、中央値は約885万円（貯蓄非保有世帯を含む場合）という水準が示されています。

中央値と平均値に大きな金額差があるのは、ついに日本においても貧富の差が出始め、高額資産世帯が平均値を押し上げていることによるもので、実感に近い「典型的な世帯像」を考えると、中央値が基準と行ってもいいでしょう。

貯蓄の二極化が進行していることに加え、足元の物価上昇下では預貯金の実質価値が目減りするため、「平均が過去最高でも生活の安心は広く行き渡っていない」という現状がうかがえます。

まず、多くの日本人は、家計ベンチマークとして、平均ではなく中央値（ないし世帯構成・年代別中央値）を基準に置くべきで、平均を目標としてしまうと現在の自分の立場にショックを受けるでしょうし、過大な目標設定となり、逆にリスク過少評価にもつながります。

インフレ環境では、現金偏重から「長期・積立・分散」への移行が不可欠であり、新NISAなどを活用し、世界株式インデックス中心の積立で、実質購買力の維持を図るべきで、ライフステージ別のキャッシュフロー計画を明確化し、40代・50代の教育費・住宅ローンピーク期には「先取り貯蓄＋固定費圧縮」を徹底、退職前後は取り崩し率を意識した設計（例：年3–4％目安、インフレ連動の見直し）を行うことが重要です。

結論として、乖離の大きさは平均に依存した安心感の危うさを示しており、自分の世帯属性に合った中央値とインフレを前提に、目標額と積立額を早期に数値化し、現金・債券・株式のバランスを計画的に整えることが、実質的な生活防衛と資産形成の近道となります。